米国女性の平均妊娠期間が39週に短縮
米国女性の平均妊娠期間は、従来満期産とされる40週より短い39週となっており、「妊娠末期の早産（34～35週）」が早産の多くを占めることが、米NPO法人March of Dimes（ニューヨーク州）の調査で明らかになった。妊娠末期の早産児も、超早産児同様、健康リスクに直面しているという。
米医学誌「Seminars in Perinatology」2月号に掲載された報告によると、1992～2002年の間に40週以降の出産は21％減少、34～36週が12％増加しており、2002年の単胎児のうち25％が39週で出生していた。March of Dimes医療ディレクターのNancy Green博士は「帝王切開や妊娠女性が自分で出産日をコントロールする傾向が高いことが影響している」と推測しているが、「確固としたデータはない」としている。
これまで、研究は超早産児を中心に行われてきたが、妊娠後期の早産児も、新生児呼吸窮迫症候群や低血糖など合併症の発症や、新生児ICU（集中治療室）での治療の長期化などの危険性がある。米マイアミ大学ミラー医学部（フロリダ州）産婦人科学準教授のAmanda Cotter博士は「34週以降の新生児には誰も注目していなかったが、満期産まで維持させる必要があるのではないだろうか」と述べている。
Green博士は「これから親になろうとする女性にとって重要なことは、健康的な妊娠期間を過ごすことで、可能ならは受胎前から正しい栄養や生活習慣を身に着けることが望ましい」と助言する。また「高血圧、喘息、糖尿病など隠れた母体の健康問題を発見することも重要であり、単胎児で、全てが順調なら早期出産させないで予定日まで待つことを勧める」と述べている。
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